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Shareネットワークでのファイル発信者を特定する情報漏えい対応ツール
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セキュリティベンダーのフォティーンフォティ技術研究所(FFR)は、P2Pファイル交換ソフト「Share」ネットワークにおいて、任意の流出ファイルを保持するコンピュータのIPアドレスを特定するツール「Share Rader」を発表、16日より販売を開始する。
同社が9月に発売したWinnyネットワークを可視化する「Winny Rader」のShare対応版で、
Shareによる情報漏えい事件が発生したユーザー企業などの事後対策に活用できる。
Share Raderは、Winny同様、匿名性の高いShareのP2Pネットワークにおいて
流出したファイルの保持者を特定するためのツール。暴露ウイルス感染などによりファイルがノード(Shareネットワーク上のコンピュータ)間で高速に拡散することによる情報流出の拡大を迅速に防ぐ。Shareプロトコルの独自暗号を復号しながら、ノードが保持するファイルの名前やIPアドレス、ハッシュ値といった所在を特定するキー情報を収集、検索することで、特定のファイルを保持するノードのIPアドレスの情報を絞り込んでいく機能を提供する。同製品は、情報漏えいによる事後対策を行うユーザー企業向けの「End User Edition」と、サービスプロバイダーが第三者に対する事後対策コンサルティングやデータ提供などのサービスに利用するための「Service Provider Edition」の2種類がある。価格はいずれも200万円で、Linuxシステム上で動作する。なお、製品の開発に協力したクロスワープ社のP2Pネットワーク監視サービス「P2P FINDER」にShare Raderの技術が使われている。サービスはShareのほか、WinMX、Winnyに対応済み。FFRとクロスワープの両社は、今後もP2P監視技術の強化/改善を行っていくとしている。
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